新卒の履歴書職歴欄の正しい書き方とアルバイト経験のアピール術

新卒の就職活動で誰もが悩む履歴書の「職歴」欄。実は「なし」と書くのが正解ですが、空欄はNGであることをご存じですか？

この記事では、採用担当者に評価される正しい書き方のルールを3つのポイントで解説。

さらに、アピールしたいアルバイトやインターンの経験を自己PRで活かす方法や、企業から「職務経歴書」の提出を求められた際の具体的な対処法まで、分かりやすくご紹介します。

1．【結論】新卒の履歴書の職歴欄は「なし」と書くのが正解

まず、核心からお伝えします。新卒の就職活動で提出する履歴書において、職歴欄には「なし」と記入するのが正しいルールです。

しかし、なぜそのように書くのが適切なのでしょうか。このセクションでは、その理由を「職歴」という言葉の定義から解き明かし、空欄にすることのリスクや、具体的な記入例までを詳しく解説していきます。

なぜ「なし」と書くべきなのか？「職歴」の定義を理解しよう

人事労務管理の実務において、「職歴」とは、一般的に「正社員、契約社員、派遣社員などとして企業に直接雇用され、勤務した経歴」を指します。

重要なのは、雇用形態が正社員などに準ずるものであるという点です。

一方で、学生が行うアルバイトや短期のインターンシップは、学業が本分である学生を対象とした一時的な労働契約や、職業体験の機会と位置づけられています。

そのため、これらは原則として「職歴」には含まれない、というのが社会的な共通認識となっています。

したがって、卒業前に正社員としての勤務経験がない限り、職歴は「ない」状態となります。

履歴書の職歴欄に「なし」と書くことは、「私には、ここ（職歴欄）に記載すべき正社員としての勤務経験はありません」という事実を、採用ルールに則って正確に伝達する行為なのです。

「空欄」がNGな理由とは？採用担当者に与える印象

「書くことがないなら、いっそ空欄のまま提出してはダメなのだろうか？」と考える方もいるかもしれません。しかし、職歴欄を空欄のまま提出することは避けたほうが無難でしょう。

採用担当者は毎日何十通、何百通という履歴書に目を通します。

その中で、記入欄に空欄があると、「記入漏れではないか？」「作成途中のものを提出してしまったのか？」「入社意欲が低いのかもしれない」といったネガティブな印象を与えてしまう可能性があります。

採用担当者は、応募書類を通じて、候補者のスキルや経験だけでなく、仕事に対する姿勢や丁寧さ、社会人としての基礎力も見ています。

職歴がないことを正しく「なし」と明記することで、「私はルールをきちんと理解し、それに従って書類を完成させることができます」という無言のメッセージを伝えることができるのです。

具体的な書き方：見本で確認する3つのポイント

それでは、実際にどのように書けばよいのか、具体的なフォーマットを確認していきましょう。

以下の3つのポイントを押さえれば、誰でも簡単に正しい職歴欄を作成できます。

この3つのポイントを守るだけで、採用担当者が見て完璧な職歴欄が完成します。非常にシンプルですが、この「型」を覚えることが基本です。

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職歴欄だけでなく、履歴書全体の書き方に不安がある方もいるでしょう。こちらの記事では、学歴欄や志望動機など、全項目の書き方を見本付きで解説しています。

2．アピールしたい経験はどうする？アルバイト・インターン歴の活かし方

そのように感じるのは当然のことです。

これらの経験は、新卒のポテンシャルを示す非常に価値のある資産です。

このセクションでは、それらの貴重な経験を、履歴書の中で最も輝かせることができる「自己PR欄」や「ガクチカ（学生時代に力を入れたこと）」の欄で、どのようにアピールすればよいのか、具体的な方法と例文を交えて徹底的に解説していきます。

職歴欄ではない！自己PR欄で経験を強みに変える方法

アルバイトやインターンで得た経験は、「職歴」という枠には収まらなくても、自身の能力や人柄を伝えるための絶好の材料です。重要なのは、その経験を伝える「場所」と「伝え方」を戦略的に選択することです。

その最適な場所が、履歴書の「自己PR」や「学生時代に力を入れたこと」の欄なのです。

ここで大切なのは、単に「〇〇というアルバイトをしていました」という事実を報告するだけでは不十分だということです。

採用担当者が知りたいのは、「その経験を通じて何を学び、どのようなスキルを身につけ、その結果として入社後にどう貢献してくれるのか」という点です。

この問いに答えるためには、自身の経験を一度分解し、応募先企業が求める能力（例：コミュニケーション能力、課題解決能力、主体性など）と結びつけて再構築する必要があります。

例えば、「カフェのアルバイト」という経験は、「お客様のニーズを先読みして提案する力」や「チームで協力して店舗を運営する協調性」といったポータブルスキル（持ち運び可能なスキル）として言語化できるはずです。

この「経験の再定義」こそが、経験を強みに変えるための鍵となります。

【例文】採用担当に響くアピール文の作り方

では、具体的にどのように書けば、採用担当者の心に響くアピール文になるのでしょうか。

ここでは、説得力のある自己PRを作成するためのフレームワークである「STARメソッド」 を活用した例文を紹介します。

STARメソッドとは、「Situation（状況）」「Task（課題・目標）」「Action（行動）」「Result（結果）」の頭文字をとったもので、この順番で話を構成することで、誰が聞いても分かりやすく、論理的な説明が可能になります。

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自己PRで経験を語る際、さらに採用担当者に響く内容にするにはコツがあります。こちらの記事では、企業調査に基づいた戦略的な自己PRの作成方法を詳しく解説しています。

3．【要注意】企業から「職務経歴書」の提出を求められた時の対処法

履歴書の提出と合わせて、あるいはその後に、企業から「職務経歴書も提出してください」と求められるケースがあります。

社会人経験のない新卒にとって、これは非常に戸惑う状況でしょう。「職歴がないのに何を書けばいいのだろう？」と不安に感じるのも無理はありません。

このセクションでは、まず「履歴書」と「職務経歴書」の根本的な違いを明確にし、なぜ企業が新卒に職務経歴書を求めるのか、その背景にある意図を解説します。

そもそも「履歴書」と「職務経歴書」は何が違うのか？

この二つの書類は、目的と役割が全く異なります。この違いを理解することが、適切な対応の第一歩です。

履歴書は、氏名、学歴、資格など、応募者の基本的なプロフィールを証明するための「公的な性格を持つ書類」です。

新卒に「職歴」がないのは当然ですが、企業は職務経歴書というフォーマットを通じて、学業以外での経験、つまりアルバイトやインターンで培った「ポテンシャル」や「スキル」を知りたいと考えているのです。

参考：イーキャリアFA　インターンの経験は、職務履歴書に書いてもよいですか？

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履歴書と職務経歴書、それぞれの役割を理解し、目的別に書き分けることが重要です。こちらの記事では、両者の違いと効果的な書き分け術をテンプレート付きで解説しています。

企業が新卒に職務経歴書を求める３つの理由

では、なぜ企業はあえて新卒に職務経歴書を求めるのでしょうか。そこには、いくつかの理由が考えられます。

ケース別・職務経歴書の書き方（経験がない場合、アルバイト経験がある場合）

提出を求められたら、まずは慌てずに、それが上記どの理由に該当しそうか考え、対応しましょう。

不明な場合は、採用担当者に問い合わせて確認するのも一つの手です。ここでは、具体的な書き方を2つのケースに分けて解説します。

4．履歴書のルールを理解して、自信をもって就職活動に臨もう

履歴書の職歴欄は、単なるルールではなく、自身の経験価値を戦略的に伝えるための第一歩です。

なぜ「なし」と書くのかという理由を理解し、そこで伝えきれない価値ある経験は、自己PRという最適な場所で輝かせましょう。

この記事で得た知識を武器に、書類作成への不安を自信に変え、堂々と選考に臨んでください。あなたの就職活動が成功裏に進むことを心から応援しています。